中南米市場がトリプル安、米サブプライムめぐる問題の影響

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２６日の中南米市場では、主要な通貨、債券、株価指数が軒並み下落した。米サブプライムモーゲージ（信用度の低い借り手向け住宅ローン）をめぐる問題の影響がその他のリスクの高い資産に波及していることから、新興国市場に対する投資意欲を減退させた。

　今年、好調なパフォーマンスを示しているブラジルやメキシコなどの新興国市場の株は、利食い売りに見舞われ、大幅下落した。アゴラ・シニア証券のディレクターは「投資家は、米サブプライム市場をめぐる問題が波及する可能性があるとの見方を既に持ち始めており、この見方は高まっている」と指摘した。

　ブラジル、メキシコ、アルゼンチンの主要株価指数は、米株市場の急落を受けて、すべて３％以上下落した。２６日の米国株式市場は、ダウ工業株３０種平均が３００ドル以上大幅下落するなどし、急反落して引けた。

　ブラジルレアルは、３．１％安の１ドル＝１．９２８レアル。１日の下落率としては２００６年５月以来の高水準を記録した。ブラジル株式市場の主要株価指数ボベスパ指数は３．７６％急落し、月初来の上昇を相殺した。

　メキシコペソは１．１１％安の１ドル＝１０．９９１ペソ。メキシコ株式市場の主要株価指数は３．５６％安。中国株式市場の急落を受けて世界株安となった２月２７日以来の大幅安となった。アルゼンチン株式市場の主要株価指数は３日続落し、３．９９％安。ただ、アルゼンチンペソは、当局の介入で、４日連続の下げから持ち直した。コロンビアペソは１．９９％安の１ドル＝１９８９．８９ペソ。

　ＪＰモルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・プラス（ＥＭＢＩ＋）によると、新興国債券のスプレッド（米国債との利回り格差）は３０ベーシスポイント（ｂｐ）拡大した。

情報リンク：朝日新聞

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